
調査の背景
近年、サイバー攻撃の手法が高度化・多様化しており、特にランサムウェア攻撃やフィッシング攻撃の増加が顕著であり、企業はより高度なセキュリティ対策、セキュリティ体制強化が急務となっています。さらに、クラウドサービスの利用が増加に伴いクラウド環境におけるセキュリティ対策の重要性が増しています。
このような環境の中、多くの企業が自社内でのセキュリティ対策に限界を感じ、外部の専門サービスであるMDR(Managed Detection and Response)を導入するケースが増えています。MDRは24時間365日の監視と迅速な対応を提供し、企業のセキュリティ体制を強化します。また、実際にサイバー攻撃が発生した際のより迅速な対応の必要性から、攻撃の被害を最小限に抑え、迅速な復旧を支援するIR(Incident Response)サービスの需要も高まっています。
MDRおよびIRサービスの導入が進む中、実際にMDRやIRを利用している、もしくは検討している担当者さまに、セキュリティ製品の導入状況、MDRおよびIRサービスの導入可否や選定理由、その効果などについて調査しました。
調査概要
調査期間 | 2024年11月28日~12月9日 |
調査方法 | インターネット調査 |
調査対象 | 従業員数500名以上の規模の企業に所属している情報システム担当者 |
サンプル数 | 818 |
モニター提供元 | GMOリサーチ&AI株式会社 |
調査機関 | 合同会社Allonz |
調査項目
- 管理しているPC台数
- アンチウィルス製品を導入の有無
- EDR製品を導入の有無
- 社外アクセス製品(プロキシ/SWGなど)を導入の有無
- 社内アクセス製品(VPN/ZTNAなど)を導入の有無
- アンチウィルス製品を選定した理由
- アンチウィルス製品導入後の課題や不満
- EDR製品を選定した理由
- EDR製品導入後の課題や不満
- 社外アクセス製品(プロキシ/SWGなど)を選定した理由
- 社外アクセス製品(プロキシ/SWGなど)導入後の課題や不満
- 社内アクセス製品(VPN/ZTNAなど)を選定した理由
- 社内アクセス製品(VPN/ZTNAなど)導入後の課題や不満
- MDRサービスを導入の有無
- MDRサービスの導入のきっかけ
- 導入前に何を期待してMDRサービスを導入しましたか
- MDRサービスを導入して実際に得られた成果
- IRサービスを導入の有無
- IRサービスの導入のきっかけ
- 導入前に何を期待してIRサービスを導入しましたか
- IRサービスを導入して実際に得られた成果
- MDRサービスやIRサービスを選定判断する際の重要な要素
調査トピックス
トピックス1:MDRサービス/IRサービスの導入率

MDRサービスで21.5%、IRサービスで17.4%と導入率はまだまだ低い結果となりました。
トピックス2:MDR/IRサービスの導入のきっかけ


導入のきっかけで多かったのは「実際にインシデントが発生したため」、「セキュリティ診断の結果、脆弱性が見つかったため」でした。
トピックス3:MDRサービス/IRサービス選定のポイント

MDR、IRサービスのいずれか片方だけではなく、両方導入した方が良いという回答が半数以上でした。

また、MDRとIRサービスは同一ベンダーを採用したほうが、情報共有が迅速化し、インシデント対応の信頼性が向上するという回答が6割以上となりました。
まとめ
MDRサービス/IRサービスの導入率はまだ高くないものの、「実際にインシデントが起きたため」に導入した企業が多くみられました。発生前にインシデントを防げなければ、システムやデータの被害拡大、顧客などのステークホルダーの信頼喪失、業務中断によるビジネスへの影響など多大な被害が考えられます。そうした被害を防ぐためにも、定期的に自社のセキュリティ状況を診断し、最新の脅威に対応できるツール導入の検討の必要性があるでしょう。
調査レポート全編では、セキュリティ製品の導入状況、MDRサービスやIRサービスの選定ポイントや導入後の成果などをまとめています。本調査結果が今後のセキュリティ対策強化の役に立てれば幸いです。
NTTセキュリティ・ジャパンについて
NTT グループのセキュリティに関わる高度な人財と研究開発成果、そして20 余年以上にわたるサイバ ー脅威との戦いで磨き続けてきた独自のサイバーインテリジェンスと脅威検知・対応能力を結集した、サ イバーセキュリティ専門事業者です。リスク予測から診断、防御、脅威検知、インシデント対応、復旧まで⼀ 貫した「プロアクティブサイバーディフェンスサービス」の提供により、お客様・社会を守り、安心・安全な デジタル社会の実現に貢献します。
会社名 | NTT セキュリティ・ジャパン株式会社 |
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事業内容 | マネージドセキュリティサービス セキュリティプロフェッショナルサービス(コンサルティング) セキュリティ対策提供サービス(機器及び保守) |
代表取締役社長 | 関根 太郎 |
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